トレーラーハウスは大きく2種類に分けられます。一つは全長12,000mm、全幅2,500mm、全高3,800mmを超えないものは自動車と同じ扱いとなりますので、車検を取ることが可能です。車検を取得するとナンバープレートが交付され、行動を走行できるようになります。
もう1つが、「大型トレーラーハウス」と呼ばれるものであり、上記のサイズを超えているものが該当します。この場合は自由に公道を走行できないため、走行を行おうとする際には「基準緩和認定書」「特殊車両通行許可証」という2種類の書類の交付を受けることが必要となります。
このように、トレーラーハウスを購入する際には車両扱いのものが必要なのかどうか、それとも建築物に該当するものが必要なのかといった点が購入における方向性に影響してくることになります。
実際に購入するにあたっては、まずは用途を明らかにする必要があります。用途としては、「住居」「店舗」「宿泊施設」などさまざまなものが考えられますが、どのように使用するのかをあらかじめ決めておきます。
さらに、トレーラーハウスを設置する場所についても確認が必要です。具体的に設置予定地を決めたら、そこの法的条件(都市計画地域、農地法)について確認する必要があります。また、自治体により条例や規制が異なる場合があるため、自治体や行政に事前相談を行うことが重要といえます。
「どのような用途で使うか」と「設置場所」の2点が明確になったら、メーカーの選定を行います。さまざまなメーカーを見比べることになりますが、ここではそのメーカーの実績や施工事例について確認をしておきます。実績が豊富なメーカーであれば多様なケースに対応してきていることが予想されますので、さまざまな質問や要望への対応力も高いと考えられます。
メーカーが決まったら、具体的にトレーラーハウスの仕様相談に入っていきます。断熱や構造、内装についてオプションを比較したり、カスタマイズについての相談もできます。メーカーの担当者と話をしつつ、どのような対応ができるのかを確認しながら進めていってください。
仕様が決定したら、具体的な費用について確認します。ここで、「本体価格」「運送費」「設置工事費」について内訳までしっかりと確認を行ってください。費用確認においては、不明な点はしっかりと確認をすることが非常に重要です。また、契約書の内容に「移動条件」や「アフターサポート」まで含まれているかを確認することも大切なポイントです。
費用や内容に問題がなければ契約し、実際にトレーラーハウスの製造に入ります。
トレーラーハウスの契約後、製造・納品・設置工事のステップに入ります。一般的に納期は平均1〜3ヶ月が目安とされていますが、実際に契約する際に確認しておくことがおすすめです。
また納品後は設置工事が行われますが、設置場所におけるレベリング(設置の際に地盤の傾斜や凸凹を補正し、水平に設置ができるように調整する作業)や、水道や電気などのインフラ接続工事の段取りを前もって行っておくことも大切です。
以上のステップが、トレーラーハウス購入時の流れとなります。
トレーラーハウスを購入する際には上記のような流れとなりますが、その中ではさまざまな注意点や確認すべきポイントがあります。
例えば、「固定資産税の有無」が挙げられます。上記でトレーラーハウスの種類について紹介しましたが、ナンバーなしの場合は建築物扱いとなるために、固定資産税が発生する点には注意が必要です。逆にトレーラーハウスが車両と見なされる場合には固定資産税は発生しません。
また電気やガス、給排水については、公共のライフラインをトレーラーハウス本体の設置場所まで引き、契約をする必要があります(ただし車両という条件を満たすには、接続部分は脱着式の簡単なものにする必要があります)。
さらに、災害が発生した場合に備えてリスク対策を行っておく必要があります。具体的には、耐風性や断熱性を高めておく、保険に加入するといった方法が考えられます。
こちらの記事では、トレーラーハウスを購入する際の流れについて解説してきました。トレーラーハウスを購入する際には、用途と設置場所によって選ぶべき仕様や手続きが変わってきます。以上の点から、事前の調査とメーカーへの相談をしっかりと行っておくことがスムーズに購入するための鍵といえます。