トレーラーハウスの種類と用途

トレーラーハウスとは

トレーラーハウスは、車輪を持つ移動型住宅であり、原動機を備えず車によってけん引され、走行できる構造のものをいいます。この「トレーラーハウス」とは実は和製英語で、米国では一般的に「モービルホーム」や「モーターホーム」と呼ばれています。 ただし、トレーラーハウスが「車両」として扱われるには条件があります。具体的には、下記の「トレーラーハウスが建築基準法第2条第1号で規定する建築物に該当しない条件」を満たす必要があります。

• 随時かつ任意に移動できる状態で設置すること。
• 階段・デッキ等がトレーラーハウスの移動に支障がない規模・構造であること。
• 適法に公道を移動できる自動車であること。
• 電気・給排水・ガス・通信回線等のライフラインの土地側との接続方法が工具を用いずに着脱できること。
• トレーラーハウスの設置場所から公道へ至る搬出入経路が確保されていること。

トレーラーハウスの主な種類

ナンバー付きタイプ（移動式）

トレーラーハウスのうち、ナンバー付きのタイプ（移動式）は「車両」の扱いとなり、他の車両によって牽引して公道を移動させることが可能です。このようなコンテナハウスの場合、タイヤがついているもののエンジン・ハンドルが搭載されていないため、単独で自走ができません。そのため、他の車による牽引が必要となります。 ナンバー付きのタイプ（移動式）は、短期の滞在場所としての使用やアウトドアのシーンで活用されているほか、災害が発生した際の一時住宅に多く利用されています。

ナンバー無しタイプ（定置型）

ナンバー無しタイプ（定置型）のトレーラーハウスは、「建築物」として扱われ、固定設置されて使用されます。このタイプの場合には、例えば定住用に使用されるほか、店舗や事務所として使用されることも多くなっています。 このタイプは、車検を取れないためナンバープレートはつきません。そのため公道を走行させられず、走行したい場合には「基準緩和認定書」「特殊車両通行許可証」という2つの書類の交付を受けることが求められます。

カスタム仕様タイプ（注文型）

トレーラーハウスの中には、カスタム仕様タイプ（注文型）と呼ばれるものもあります。このタイプは、決まったデザインのものを提供するのではなく、顧客それぞれの要望をヒアリングし、そのデザインや内装を自由に設定できるといったものです。細部までこだわったトレーラーハウスが出来上がりますので、グランピング施設や別荘などに設置するような高付加価値向けのタイプといえます。

どのようなカスタムが可能か、という点については、トレーラーハウスのカスタムに対応している販売店などに確認してみることがおすすめです。それぞれの販売店により対応できる内容が異なると考えられるため、カスタム仕様を希望している場合にはあらかじめチェックしておいてください。

トレーラーハウスの主な用途

住居用

トレーラーハウスの用途としてまず挙げられるのが「住居」としての使い方です。マイホームの代替として使用するほか、仮設住宅や定年後の移住先として利用するといった方法があります。

もし家を購入した場合には、土地代や建設費など数千万円の出費が必要になる点に加えて、固定資産税や不動産取得税といった税金も必要となってきます。しかし、トレーラーハウスを使用する場合、大きな出費は車両購入費用のみとなることから、家を購入するよりも格段に安価に抑えられます。また、メンテナンスは必要となるものの維持費用も安く、ランニングコストを抑えられるといったメリットもあります。

商用・ビジネス利用

企業のオフィスやサロン、カフェといったように、商用・ビジネスにて使用するといった例もあります。

特に新たにオフィスを構えたい、店舗を取得したいと考える場合には、新たに事務所や店舗を設置するよりも購入費用が抑えられるメリットがあります。また、車両として設置した場合には固定資産税や不動産取得税が不要となるといったメリットもありますし、工事期間が短い、建物よりも必要となる設置手続きが少ないといった面もあります。

このような点から、ビジネスを始めたいものの初期費用を抑えたい、と考える場合のひとつの選択肢であるといえます。

観光・宿泊施設としての利用

グランピング施設やキャンプ場など、観光・宿泊施設として利用するという方法もあります。

例えば、トイレやシャワーを室内に設けた形で、ビジネスホテルやリゾート地でのグランピング施設、キャンプ場など非常に幅広い場面でトレーラーハウスが活用されています。中には、サウナ付きのトレーラーハウス型宿泊施設を設置し、地方創生の拠点として活用している事例もあります。

まとめ

トレーラーハウスには非常にさまざまな種類がありますので、目的に応じた種類の選択が大切であるといえます。また法律上の制限や、インフラに関する条件についてもあらかじめ確認しておくことが必須です。

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